旧richardkoshimizu's blog

　バレバレさんはヒマなのね。で、独立党をそんなに意識すんのは何故なんでしょうか。

先生、ゴミの相手は骨が折れると思われますが ご自愛下さい 。世界の夜明けの真っ最中、応援しております 。

熊本地震を口実に、日本の「ナチス化」が進む危険性
週刊SPA! 5月10日(火)16時21分配信

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160510-01106506-sspa-soci

熊本地震の被害状況を視察する安倍首相
◆首相が「緊急事態」を宣言すれば、政令を出し、基本的人権を制限できる

　熊本地震が発生した翌日の4月15日。菅義偉官房長官は記者会見で、緊急時の政府の権限拡大を憲法に定める「緊急事態条項」創設の必要性についてこう強調した。

「今回のような大規模災害が発生したような緊急時において、国民の安全を守るために国家や国民自らがどのような役割を果たすべきかを、憲法にどのように位置づけていくかは極めて重く大切な課題であると思っています。具体的には、国民的な議論と理解の深まりの中でおのずと決まっていくだろうと思います」

　自民党は、野党時代の2012年にまとめた憲法改正草案に緊急事態条項を盛り込んでいる。首相が「緊急事態」を宣言すれば、法律と同じ効果を持つ政令を出すことや、基本的人権を制限することができるなどとする内容だ。

　安倍晋三首相も、昨年11月の衆院予算委員会で「草案のどこから始めるべきか。緊急事態条項からやるべきだという議論もかなり有力だ」と意気込んでいた。

　菅長官の発言から4日後の4月19日、憲法学者の樋口陽一東大名誉教授ら「立憲政治を取り戻す国民運動委員会」が記者会見を開いた。

　そこで、「熊本地震を奇貨として憲法に緊急事態条項を導入しようとする意図を示したが、それは、冷静な議論を省略する惨事便乗型全体主義で、許されることではない」という声明文を発表した。

◆緊急事態条項には、「災害」だけでなく「戦争」（武力攻撃）も含まれる

　元経産官僚の古賀茂明氏はこう語る。

「地震発生の翌日は災害対応に専念するのが普通の政治家の責務。それなのに、菅官房長官は熊本地震にかこつけて緊急事態条項に言及した。『東日本大震災の時に災害対応が上手くいかなかったのは、緊急事態法がなかったため。緊急事態法があれば、被災者にプラス』という雰囲気作りをしたいのでしょう。

いまや安倍政権の最大の狙いが、参院選で3分の2以上の議席を得て、憲法改正で緊急事態条項を創設することだとわかります。憲法9条を改正するとなればハードルが高いのですが、緊急事態条項であれば、『戦争』と言わずに『災害』と言いながら進められる。この緊急事態条項の中には、戦争（武力攻撃）のことも入っているのですが……」

　たしかに自民党の改憲草案にある「緊急事態の宣言」（第98条）は、次のように書かれていた。

「内閣総理大臣は、我が国に対する外部からの武力攻撃、内乱等による社会秩序の混乱、地震等による大規模な自然災害その他の法律で定める緊急事態において、特に必要があると認めるときは、法律の定めるところにより、閣議にかけて、緊急事態の宣言を発することができる」

　そして緊急事態の際には「内閣は法律と同一の効力を有する政令を制定することができる」と規定している。国会審議の過程を経ることなく、首相の独断で法律同等の政令を作ることができてしまうのだ。

「災害対応のため」と思って緊急事態法が創設されると、戦争など災害以外の場面でも、首相の一存で国会の縛りを受けない「独裁状態」が可能になるともいえる。多くの識者がこの点についての危険性を指摘している。

　それでは、具体的にどのような「独裁化」が進んでいくのか？　5/10発売の週刊SPA！

【日刊ゲンダイ：本紙はあえて氏名公開に踏み切った】

◆総勢486人を一挙公開 パナマ文書「日本人全氏名」<上>

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/181166

ついに全貌が公表された「パナマ文書」。中米パナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」から流出した約４０年分の内部資料には英領バージン諸島やパナマ、バハマ、米ネバダ州、香港など２１地域のタックスヘイブン（租税回避地）に設立された約２１万社の法人と、それに関係する延べ３６万人分の氏名が登場する。

（中略）

今月末の伊勢志摩サミットでも課税対策が重要な議題になるのに、安倍政権はヤル気なし。パナマ文書を徹底調査する気など、さらさらない。腰の重い政権に解明を促すためにも、本紙はあえて氏名公開に踏み切った。

（<下>では「タ〜ワ」行を掲載する）（2016年5月12日）

【朴槿恵大統領の妹が告白「姉は本来、反日などではない」（ポストセブン）】

http://www.news-postseven.com/archives/20160512_409999.html

【抜粋】「大統領（朴槿恵）が歴史認識問題を掲げ続けてしまったことで日本との距離ができてしまい、反日的と見られていることは知っていますが、彼女は本来、反日などではありません。

　父の朴正熙が生前話していた、『これからはアジアが世界の新たな主人公となるはずだ。そのために、日韓は手をつながなければならず、韓国社会でそうした情緒を育んでいかなければならない』という言葉を胸に刻み、1980年代はじめに日本を訪問したときにも各界の要人にその言葉を伝えたそうです。（2016.5.12）

【シリアにおけるロシアの軍事的存在感は依然強力】

◆ロシア軍、シリア国内で変わらず存在感　ヘリ・戦闘機が展開（ＣＮＮ）

http://www.cnn.co.jp/world/35082522.html?tag=top;mainStory

内戦下にあるシリアに軍事介入するロシア軍は１２日までに、シリア北部の地中海沿岸のラタキア近くに位置し、「イラク・シリア・イスラム国（ＩＳＩＳ）」などの過激派への空爆の出撃基地としているフメイミム空軍基地の撮影取材をＣＮＮに認めた。

取材は、シリアのアサド政権がＩＳＩＳから今年奪取した、世界的な歴史遺産の古代都市などがあるパルミラへの各国記者団の搬送に伴って許可された。

ロシアのプーチン大統領は約２カ月前、一定の軍事的成果を収めたとしてシリアから主要兵力の引き揚げを命じたが、同基地では爆撃機や戦闘機が定期的に空爆任務に向かう様子が確認された。ロシア軍が昨年末の時点でシリアに送っていた爆撃機は数十機ともされる。

フメイミム基地では爆撃機や戦闘機、戦闘ヘリコプター、輸送用ヘリや航空機、戦車、装甲車両、地対空ミサイルが配備されていた。これら多様な兵器の準備はプーチン氏の言動にもかかわらず、シリアにおけるロシアの軍事的存在感が依然強力であることを見せ付ける形ともなった。（2016.5.12）

【ＮＨＫの籾井勝人会長：「パナマ文書」に言及する報道は絶対にするな！ 「受信料値下げ検討中」と、適当に報道しておけ！】


◆ＮＨＫ受信料、値下げ検討（時事通信）

http://www.jiji.com/jc/article?k=2016051201120&g=eco

ＮＨＫの籾井勝人会長は１２日の定例記者会見で、受信料の値下げを検討する意向を明らかにした。ＮＨＫの２０１５年度決算（速報値）で純利益に当たる事業収支差金が２８８億円に上ったことに言及し、「お金が余ったら視聴者に還元するのが原理原則だ」と述べた。

事業収支差金のうち２７８億円は、ＮＨＫ放送センター（東京・渋谷）の建て替えに備える積立金に繰り入れる。具体的な値下げについては「建て替えの基本構想を出して精査し、料金体系を考えていく」と述べるにとどめた。（2016/05/12-23:06）

【琉球新報（社説）： 安倍晋三首相は筋違いだ。非核理念と矛盾している。】

◆米大統領の広島訪問　被爆者に謝罪し核廃絶を

http://ryukyushimpo.jp/editorial/entry-277178.html

オバマ大統領が被爆地広島を訪れる。原爆を投下した米国の現職大統領として初めてとなる。

真に歴史的な訪問にするためには、オバマ氏が核兵器について何を語り行動するかにかかっている。被爆者に会って謝罪し、核兵器廃絶へ具体的な道筋をつける決意を世界に発信するよう求める。

（中略）

被爆者の平均年齢は８０歳を超えている。唯一原爆を使用し、今も多くの核兵器を持つ米国に対する怒りと謝罪を求める声がある一方、訪問決定を歓迎する複雑な思いがある。「『原爆投下は過ちだった』と述べてほしい」という願いや「原爆がどれだけ人を苦しめたのか、被爆者に会って聞いてほしい」という声は切実だ。

（中略）

安倍晋三首相はオバマ氏と共に広島を訪問する。オバマ氏は戦火を交えた日米が強固な同盟国となった戦後の歩みと絆に言及するという。それは筋違いだ。安倍内閣は憲法９条が一切の核兵器保有と使用を禁止するものではないとする答弁書を閣議決定した。非核理念と矛盾する。安倍氏は被爆国の首相として、オバマ氏に働き掛け核廃絶と核禁止条約の締結を世界にアピールさせるべきである。

一方、日米は沖縄の日本復帰後も有事には米軍が核を持ち込めるとした密約を交わしている。米側は今も沖縄への核の再持ち込みを念頭に置いた訓練を実施している。広島訪問を機に日米は密約を破棄し「核兵器なき沖縄」を実現すべきだ。（2016年5月12日）

【藤原直哉先生】

911事件調査委員会のメンバーだった一人がついに爆弾発言。

サウジ政府の役人がハイジャック犯を支援していた

http://www.theguardian.com/us-news/2016/may/12/911-commission-saudi-arabia-hijackers

【藤原直哉先生】

プーチンは大したものだ。森や安倍を持ち上げてその気にさせる。誰も相手にしない連中を大事にしてやって自分の道具に使う。極道の極意というべきか。


◆「日露接近」がサミット真の懸案、首相は欧米を説得できるか

http://diamond.jp/articles/-/90978

安倍首相はロシア南部のソチに赴き、プーチン大統領と会談、「新たな発想に基づくアプローチ」で両国の関係改善を促した。焦点は北方領土。さらに日ソ平和条約、シベリア共同開発へと広がる。歓迎できる方向だが気になることある。安倍首相はどこまで本気なのか？

日本政府が「国際社会」と呼ぶアメリカやＥＵ諸国がこの動きを歓迎するはずはない。抵抗を突破する気概が首相にあるか。クリミア半島の併合やウクライナ紛争でロシアと「国際社会」は険悪な関係だ。プーチンが安倍を誘い込むのを欧米諸国は黙って見ていないだろう。

伊勢志摩で行われるＧ7サミットで「日露接近」は隠れたテーマに浮上した。「日本は何を考えているのか」という疑念を安倍首相は払拭できるだろうか。（以下略）（2016年5月12日）

【電通も関与】

◆東京五輪招致で1億6千万円の“裏金”に「電通も関与」とイギリス紙報道！ だが国内メディアは一言も電通に触れず（LITERA）

http://lite-ra.com/2016/05/post-2239.html

衝撃的ニュースが飛び込んできた。2020年東京五輪を巡る、招致委員側による“巨額「裏金」疑惑”を英紙「ガーディアン」が報じたのだ。記事によれば、招致委員会は、国際陸上競技連盟（IAAF）のラミネ・ディアク元会長の息子、パパマッサタ・ディアク氏が関係するシンガポールの会社の口座に、総額130万ユーロ（約1億6千万円）を支払っていた疑い。すでにフランスの検察当局が捜査に乗り出しているという。

ディアク親子は五輪開催地の選考に関与していたと見られている。ラミネ氏は、13年まで国際オリンピック委員会（IOC）の委員を兼任しており、また、息子のパパマッサタ氏も国際陸連でマーケティングコンサルタントを務めていた。

（中略）

ここまで証拠が揃っており、フランスの検察当局も動き出していることを考えると、日本側の五輪招致に際した“裏金疑惑”は濃厚。ところが、これを受けた国内メディアの報道は、不可解なほど腰砕けだ。テレビでは今朝から、この招致裏金疑惑について一切報じていない。新聞もまた、ガーディアンの記事をアリバイ的に紹介しただけで、疑惑の詳細についてはほとんど踏み込んでいない。しかも、報道を否定する五輪組織委や政府のコメントを垂れ流すなど、早くも“火消しモード”になりつつある。

そして、今回のガーディアンのスクープには、国内メディアが全く触れようとしない、もうひとつの疑惑がある。それが、この裏金疑惑に、大手広告代理店・電通が関与していたのではないかという疑惑だ。（以下略）（2016.5.12）

舛添要一東京都知事、なんとTwitter民に刑事告発されるも、報道機関はおろか、ネットで調べてもネットニュースにすら出てこないという相変わらずの言論統制。センテンススプリング砲くらいしか期待出来ない。

バレバレ氏、やっちまったな〜。
裁判費用が工面でき、おまけに弁護士も揃ったから行動してしまいましたか。
ご本人そんなに悪い人じゃないと思ってましたが、取り巻きに影響されましたかな〜。
これは最悪の行動ですよ（バレバレ氏にとって）
世直しよりもご自身のプライドを優先させてしまったのです。そこにエネルギー使いますか？
戦う相手が違うでしょう？

スレ違いすみません。

下記、注意していただけたらと思います。
台湾で5月20日に行われる大統領就任式前後の軍事クーデターに注意との情報があります。

台湾大統領選挙で、蔡英文氏が1月に当選し、5月20日に就任式を予定していますが、その前後に台湾で軍事クーデターが起きかねない、起きた場合は、東アジアの混乱に繋がるという情報があります。
http://mirokumusubi.blog115.fc2.com/blog-entry-2700.html

http://inorinowa2.blog.fc2.com/blog-entry-18.html
http://www.bbc.com/japanese/35118812
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E7%8B%AC%E7%AB%8B%E9%81%8B%E5%8B%95
◆台湾がと中国との緊張をが高まりかねないことについて　（一部時点修正）　

台湾も、1月16日に対中独立政党（民進党）の蔡英文に政権交代しました。民進党は対中独立派であり、アメリカが最近武器売却を決めるなど、中国包囲網を敷こうとしているように見えることから、今後、台中関係が緊張化する可能性があります。
台湾では、２００８年頃も反中デモが激化するなど、かなりごたごたしたことがあります。
12月16日、オバマ政権は4年ぶりに台湾へ約２２４０億円の武器売却を決めました。
退役フリゲート艦２隻や水陸両用車、小型の地対空ミサイルなどを売却予定。これに中国は反発しました。

続きが載ってましたよ。

◆良いことをされたら100倍にして返し嫌なことをされたら100分の1にして返せ2016年02月24日｜紙幣の不思議2
http://megalodon.jp/2016-0513-0658-06/blog.goo.ne.jp/zabuyamato/e/83a225cf34d89113363aa55f74af8796

Unknown (バレバレ)
2016-02-24 16:14:23
１１か条目「旦那の前で、人の嫁でもキスをする」

Unknown (百軒)
2016-02-24 16:52:58
１２カ条目

すぐに、同性愛者やシャブを使用していると認定したがる。

１３カ条目

信用した奴がバカ・信じた奴の自己責任

１４カ条目
党員の資産は俺のモノ・党員の妻・彼女はすべて俺のモノ ２条と区別する理由は、２条は食べ物や身近なもので、１４条は、高価な財産であります。

１５カ条目

独立党員は俺にウソはついてはならない、誠意・誠実は、俺は除き、独立党員のみ。

ＢＹ　輿水正


Unknown (なごやん)
2016-02-24 18:29:29
「嘘をつき、バレないように
生活費の為にブログを続けること

都合の悪いコメントは承認せず、離れていった支援者は工作員認定された数の１００倍
都合の良いコメントは承認し、信者の数はアクセス数の１００分の１

自分が騙せない者には
どんな嘘を使ってでも全力で闘え」

by ＲＫ

「工作員認定された！」なんて怒って騒いでたバレバレでしたが、結局、それまでの工作員どもとまったく同じことをやっちゃってますね(笑)。

ということは、その「認定」(本当は、コシミズさんは認定なんかされてなかったけど)は大正解だったことになりますね(笑)。

【露プーチン閣下の高等戦術】

露プーチン閣下の狙いは、ネタニヤフ首相（イスラエル）との友好関係を大々的にアピールし、良識派ユダヤ人を味方につけ、ユダヤ金融悪魔のロシア批判を阻むことであると考えます。


◆マスコミが評価、プーチン＆ネタニヤフは政治家の男の友情の手本（sputnik）

http://jp.sputniknews.com/politics/20160511/2119348.html

プーチン大統領とイスラエルのネタニヤフ首相の間柄は「男どおしの友情の手本」と独高級日刊紙「ターゲスシュピーゲル」が評価。

同紙は、両首脳はしばしば意見が食い違うものの、それでも互いを敬う様子は政治家はかくあるべし、という姿を見せ付けていると指摘している。

ターゲスシュピーゲル紙は、大きな金が動き、国益がうずまく政界で本物の友好関係はなかなかお目にかかれないものだが、付き合う中で同じ価値観、親近感をはぐくむことで共通の路線を構築し、衝突を避けることもできるとし、その好例としてプーチン大統領、イスラエルのネタニヤフ首相の例を挙げた。

意見の食い違いはいくつかあったものの、両首脳はシリア問題で緊密な相互関係をとっており、ロシアがシリアでの軍事作戦を開始して以来、ロシアとイスラエルは最高レベルでの交渉を続けている。（2016年5月11日）

はいはい､これが裏社会小者工作員１０カ条ですか！
もうひとつ忘れていませんか､オキシトシンが基本的に分泌出来ないので､その分をホモしゃぶ中で補う事ｗ

上記独立党主10か条のうち、犯罪に当たるものがあるのなら問題だが、そうではないようだ。

糾弾すべきは犯罪組織。
重大な犯罪性のない輿水さんへの攻撃は普通に考えれば常識外れなものだ。
職場なら別だが、ある人物の人格素行が気に入らなければ、その人物からそっと離れればいいだけだ。

輿水さんの扱う情報は、拡散されても我々一般人が困るものではない。
むしろ、創価学会・統一教会などの
「反社会的組織の犯罪」から、一般の方々が逃れるためには必要なものだ。
社会をより良くしたいと望んでいる人々にも必要な情報が多い。

以上より
「輿水さんを攻撃するのは輿水さんに情報を拡散されては困る人々」
すなわち、
「善良な市民ではない反社会的な人々」ということになってしまう。

通貨発行権を私物化しているユダヤ人からお金をもらうため、自分の生活に必要なすべての物を生み出してくれる一般社会を裏切り、抜け駆けし、反社会的行為に精を出す人々がいるのは残念だが、そういう人生があるのもこの世の現実。

そういった汚い世界で自分の子供たちを苦しめたくないとの願いから輿水さんのブログに勝手に投稿させていただいている一人として思うのは、もし私がここのブログ主さんに「去れ」と命令されれば静かに去るだろうということ。
そして、違った形で、輿水さんに迷惑をかけることなく、恨むことなく、信じる道を行くでしょうということです。

バ＝売国奴
レ＝隷属するは裏社会
バ＝バカ丸出しで
レ＝劣化激しく

この１０か条「この世が悪いのは、全てユダヤ米国
だ！」以外は　安倍統一教会自民党裏社会の１０か条ですね。バレバレ寺尾も馬鹿ですねコシミズ先生にケンかを売って　もし東京地裁で裁判になれば　私も仕事休んで傍聴します。

9番目だけは正しいです。
後は裏社会の行動規範。
つまり、裏社会9カ条です。
バレバレさん、バラしてくれて、どうもありがとう。

＞気に入らなかったら逆切れ

２００６年に発足した
「第一次安倍内閣」では、

１８人の閣僚の内、１１人、
５人の首相秘書官の内、４人、
及び内閣官房長官と副長官が、

「日本会議」の会員であり、

当時、国会の自民党議員の内、
２１０人が「会員」だった。

「第二次」においても、
当然、内実は変わらないが、

日本会議＝統一教会という、

この「本質」を執拗に突けば、
偽総理お得意の「逆切れ」は、

きっと、お腹の具合と共に、
「ノンストップ」となる。

それは、末端の手下にも
「伝播」するものであると。

「逆切れ」の癇癪持ちは、
貴方たちのことなのですよ。

＞気に入らなかったら逆切れ

「逆切れ」と言えば、
あの男の十八番でもあるが、

２００６年に発足した
「第一次安倍内閣」では、

１８人の閣僚の内、１１人、
５人の首相秘書官の内、４人、
及び内閣官房長官と副長官が、

「日本会議」の会員であり、

当時、国会の自民党議員の内、
２１０人が「会員」だった。

「第二次」においても、
当然、内実は変わらないが、

日本会議＝統一教会という、

この「本質」を執拗に突けば、
偽総理お得意の「逆切れ」も、

きっと、お腹の具合と共に、
「ノンストップ」となり、

それは、末端の手先にも、
「伝播」するものであると。

「逆切れ」の癇癪持ちは、
貴方たちのことなのですよ。ｗ