旧richardkoshimizu's blog

【風邪に抗生物質の投与は、ほとんど無意味。副作用の点からも、むやみな投与は推奨されていない】

◆【内科医がズバリ】かぜは「抗生物質」で治る？処方された経験者は6割だけど…（ポストセブン）

http://www.news-postseven.com/archives/20151115_364594.html

もっとも身近な病気のひとつである「かぜ」。みなさんは、かぜについて正しい知識をお持ちですか？

■そもそも「かぜ」って何？
かぜは、正式には「かぜ症候群」や「感冒」と呼ばれます。症候群とは、ある原因によって引き起こされる一連の症状のこと。

（中略）

発熱、頭痛、全身のだるさも、かぜの一般的な症状です。こうした症状がいくつか存在し、病原微生物による急性炎症と考えられれば、かぜ症候群が診断名として挙がります。

つまり、かぜ症候群というのは総称的な病名ですので、原因となる微生物の種類によって治療法は異なります。

■抗生物質（抗菌薬）が効くのはかぜの1割ほど

かぜ症候群の原因は、8〜9割がウイルスで、残りが、A群β溶連菌などの細菌であるとされます。抗生物質は、細菌にしか効果がないため、かぜのほとんどでは無意味であり、副作用の点からも、むやみな投与は推奨されていません。

抗生物質の具体的なデメリットとしては、薬剤耐性菌を生じる可能性があること、腸内細菌などの常在菌（良い菌）を殺してしまうことが挙げられます。

常在菌が減ることで、下痢になったり、女性の場合は、膣真菌感染症にかかったりするリスクが増えます。また、抗生物質に限らず、すべての薬剤はアレルギー反応を引き起こす可能性がありますので、「不要な薬は使わない」が大原則です。（2015.11.15）

【ワクチンビジネス・キャンペーン】

◆はしか死者７９％減少　００〜１４年、ワクチン普及で

http://www.47news.jp/CN/201511/CN2015111301001165.html

【ジュネーブ共同】世界保健機関（ＷＨＯ）は１２日、世界のはしかによる死者がワクチン接種の普及で２０００年の推定５４万６８００人から１４年には同１１万４９００人へと７９％減少したと発表した。この間にワクチンで同１７１０万人の命が救われたとしている。

特にアフリカ地域では、人口の多いナイジェリアやコンゴ（旧ザイール）での予防接種キャンペーンが奏功し、１３年から１４年の１年間に症例が１７万１千人以上から７万４千人未満へと急減した。（2015/11/13）

【中国、北京市副書記と上海副市長を解任（ロイター）】

http://jp.reuters.com/article/2015/11/16/china-corruption-idJPKCN0T50W120151116

［北京　１６日　ロイター］- 中国国営の新華社は１６日、汚職の疑いで調査を受けていた北京市共産党委員会の呂錫文・副書記と上海市の艾宝俊・副市長が解任されたと伝えた。これ以上の詳細については触れていない。

中国共産党は先週、通常は汚職を意味する「重大な規律違反」の疑いで両者を調査していると明らかにしていた。（2015年11月16日）

軍事力だのみの結果がこれだ。高度なソフトパワーを併用することもない。これでは成功してもしなくても民の不信感は増すだけだ。世界各地に配置した配下の者共を叱咤のレベルを超えて酷使しても到底無理だ。そのためにBチームに世直しの真似ごとをさせて本当の世直しが起きないようコントロールさせることが同時進行だが、このBチームの周りに集まるのもゴロツキだけになりつつある。中国が賢く振舞い、極東騒乱の気運もこれからますます下火になっていく。非常事態宣言をしたオランドの姿が、レベル7宣言をした菅直人そっくりだと気づく人が今後続出する。オランドも菅も悪党だが、黒幕ではない。ニューヨークを本拠とした金融ユダヤ人が黒幕だ。天皇陛下もローマ法王も金融ユダヤ人を操ってはいない。それどころか逆に周りに浸透され、人質状態にあるというのが真実だ。
似非世直し運動に身を投じている方々にいいたい。それは世直し運動でなく、金融ユダヤ人のための世界統一運動だ。すぐに抜けろ。悪い世の中を続けるために協力して人類に害を及ぼすな。

【ヒラリー・クリントン：「ＩＳＩＳを封じ込めることは不可能」と強調】

◆クリントン氏、ＩＳＩＳ封じ込めは「不可能」　米民主党討論会（ＣＮＮ）

http://www.cnn.co.jp/usa/35073559.html?tag=top;topSp

米国のヒラリー・クリントン前国務長官は、過激派組織「イラク・シリア・イスラム国（ＩＳＩＳ）」について、その勢力を封じ込めることは不可能であり、あくまで組織自体を撲滅しなければならないと強調した。（2015.11.16）

【オバマ大統領：これまでの対「イスラム国」戦略の正当性を主張】

デタラメなことばかりしてきた方々の心情を察すると、「正当性を強調したくなる」ものです。


◆米・オバマ大統領、「『イスラム国』壊滅に向けた作戦継続」（ＦＮＮ）

http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00308640.html

アメリカのオバマ大統領は、16日、G20(20カ国・地域)サミットが開催されていたトルコで会見し、これまでの対「イスラム国」戦略の正当性を主張、「組織壊滅に向けた作戦は継続する」と強調した。

パリの同時多発テロについては、「イスラム国」との戦いにとって、「悲惨な後退になった」と言及している。

G20では、パリでの事件を受けて、異例ともいえる「テロに対する特別声明」を採択した。

声明では、テロ行為を「容認できない、全人類に対する侮辱」とし、「いかなるテロに対しても、G20各国が連帯して闘う決意だ」としている。（2015/11/17）

�@プーチン様がISILは40カ国の「individual businessmen 」から資金を得ていると指摘。日本語に訳すと「ユダ金」？

【Sputnik ‏@SputnikInt】さんのきょうのﾂｲｰﾄ
#ISIL financed by 40 countries, including #G20 member states - Putin
http://bit.ly/1Ydwa8u

�Aフランスの元首相フランソワ・フィオン氏が指摘。
ISISと本気で戦うのならロシアと共闘すればいいのにね。(あれ、日本にもISILみたいな自民党と闘うのに共闘しない勢力がいる？)

【Sputnik 日本 ‏@sputnik_jp】さんの昨日のﾂｲｰﾄ
「最大の失敗は　#ロシア　との同盟を拒否したことだ」
http://sptnkne.ws/aedx

パリでは死者なしのフェイクテロ
日本では２万人殺害のリアルテロ
ユダ金悪魔の人種差別

やっと、やーーーと具体的な米国テロに言及ですかISISさん？
これまで言及したのって記憶にないんですけど……ずいぶん時間がかかったんですね。
まるで「おい、いくらなんでもそろそろ米国本土攻撃テロを言い出さねえと。世界中が疑い始めてんだから」なんて焦りから表明したみたいですね。
そして、それにも増して何でイスラエルへのテロには言及しないんですかねえ？
確かに数ヶ月前に1回そんな事を表明して、それっきりになってますけど……イスラム勢力の宿敵なんだから、毎週10個くらいは対イスラエルのテロ表明しててもおかしくないはずなのにねぇ？


やっぱり故郷に対してテロ表明をするのは、演技といえども嫌なんでしょうね。

＞ワシントンを攻撃する

考えてみれば、ユダ金は、

「９１１」を契機にして、

「第三次世界大戦」を
起こす予定だったはずです。

予定は「未定」だが、
まだ「中止」にはしないと…

架空の「アニメ」でも、
製作すればよろしいかと。
（売れませんけどｗ）

日本ではあまり報道されていませんが、アメリカでは、市政府レベルの財政破綻はすでにいくつも起きていて、今後増える（あるいは急増する）と言われています。とくにカリフォルニアはアメリカのギリシャと言われるほどにその可能性が高いようです。破綻した市では、例えば市職員の40％を解雇、退職公務員の年金引き下げ、警察官の10パーセントを解雇、住民サービスのカット等々、様々な措置が起きています。当然、公務員が失業したり給与カットされたりで景気はますます悪くなる。警官が減ると、コンビニに平然とギャングが入って来て、店員を無視してやりたい放題にやったりすることもあるらしい。強盗ですらないようです。銃で脅すとかではなく、食べたり飲んだりを自由にして店員の言うことを聴かないということみたい。
景気が悪ければ物価が下がってその分庶民の生活が楽になるかと言うとそうでもなく、量的緩和政策のせいで物価はインフレになっているところが多い。特にカリフォルニアでは家賃の高騰がすごいみたいです。また、大企業の移動も一部では起きていて、例えばユタ州は、モルモン教の保守的な方針のおかげなのかどうかわかりませんが、なぜか人件費（給与以外の諸経費等を含む）や不動産等のコストが安く、治安も比較的よいため、ゴールドマンやEbayやP&G等がユタ州に拠点の一部を移したりしているそうです（ちなみにユタ州は米ドル以外に「金」と「銀」を通貨として認めたそうです）。そうなると、ますます伝統的な都市部は経済が困窮することになりそうです。本格的な暴動はまだ起きないと思いますが、地方政府が本格的にバタバタと倒れ始めたら、暴動発生の危険性は増すと思います。

プーチンリベンジ劇場此処からスタート！！

シナイ半島のＡ３２１機墜落はテロ、露保安庁が断定

シナイ半島でのロシア機Ａ３２１の墜落はテロ事件だった。ロシア連邦保安庁のボルトニコフ長官があきらかにした。この事件では２２０人を超す死者が出ている。

「これはテロ行為であったと断定できる。」ボルトニコフ長官はロシア機墜落原因についてクレムリンでプーチン大統領を議長に行われた捜査結果を発表する会議の中でこう語った。

「我々の専門家の評価では、飛行中に機内でＴＮＴ換算で１キロの威力を持つ手製の爆破装置が作動し、その結果、機体は空中で『ばらばらに崩壊』した。これは機体の破片がかなり離れた場所にまで分散していることから説明がつく。」ボルトニコフ長官が会議で語った。

やっちゃえ、プーチン。